田間2Y-3 【一戸建て】の設備・構造

  • 新築一戸建て
  • 売主・代理

情報提供日:2024年12月5日 次回更新予定日:情報提供日より8日以内

  • 2680万円
  • 千葉県東金市
  • JR東金線/東金 歩28分

(株)ナミカワ不動産東金支店

設備仕様

  • 全居室ペアガラス

    全居室ペアガラス(網戸付き)
    夏涼しく、冬暖か♪
    樹脂フレームとLow-E複層ガラスの間にアルゴンガスが入ることで、より高い断熱性を実現!
    (アルゴンガスは無色、透明で無臭な気体であり、人体に対して危険性のないガスです。)

  • 24時間換気システム

    全熱交換型24時間換気システム
    『冷たい空気と暖かい空気の熱交換をする全熱交換器』
    熱交換率が約80%と熱損失が少なく省エネにも効果的です。
    「健康空気」を、室温に近づけて確実に供給し、同時に室内の汚れた空気は熱交換して屋外に排出する全熱交換型換気システムです。

  • EV車充電設備

    電気自動車を所有する方も安心!自宅で充電できます♪抜け止め・引掛タイプのように回転させなくても、挿入するだけでロックでき、片手だけでもプラグの抜き差しができる簡単設計!

  • エコカラット

    壁面一部にエコカラット(【調湿力】【ニオイ吸着力】【VOC吸着力】を実現する内装壁材)を使用

  • 省エネ給湯器

    パナソニックのエコキュート採用!大気の熱を利用して、効率よくお湯を沸かします。地球温暖化の原因CO2排出を大幅に減らす給湯システムです!

構造の特徴

  • 構造材

    建築基準法が想定する地震の1.5倍の地震を想定した基準の家造り。耐震耐久性に優れたJWOOD工法

  • 断熱材

    高気密・高断熱の家
    吹付断熱+グラスウールで家全体をすっぽり覆い、断熱性・気密性を長期にわたり維持します!

  • 基礎

    全棟ベタ基礎施工!過大な不同沈下を防止する効果があります。

  • 地盤保証

    安心の地盤保証!
    お引渡日より20年間5000円まで保証!!

  • 外壁

    美しさが40年以上続く外壁材【フュージェ プレミアム】・ニチハ
    「プラチナコート30」は、厳しい基準を設定した独自の促進耐候性試験によって、耐候性の高さを実証しており、長期間にわたって美しい外観を維持しメンテナンスにかかる再塗装費用を減らします!

  • 屋根瓦

    瓦は耐久性が高くメンテナンスがほぼ不要。万が一瓦が割れても部分的な葺き替えが可能なため手間が少なく、コスト的にもメリットが高い。瓦屋根は空気層が多いため断熱性・遮音性が高く、瓦屋根ならではのデザイン性にも優れています。

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※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。(1000円未満は切り上げ。)
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※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
 「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
 「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
 例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。